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レインボー(宮川紗江が前所属)がパワハラ騒動について言及

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リオデジャネイロ五輪代表、宮川紗江選手のパワハラ告発騒動に、高須委員長に次いで新たな参戦者が現れました。しかもその方は高須克弥と違い、宮川紗江、塚原千恵子と深い関わりがある存在です。

それが今回初めてこの問題に言及した株式会社Rainbowです。

 

二重契約

あくまで塚原光男氏の主張ですが、速見コーチの暴力行為以外にも、宮川紗江に契約上のトラブルがあったと言っていました。それが以前の記事で紹介した二重契約です。

大阪体育大学との専属契約後に、A社とも契約を結んだと塚原光男が主張。そのA社こそ、今回初めてパワハラ問題について発言したレインボー体操教室です。

 

Rainbow(レインボー体操教室)

自社のホームページを更新し、以下の文を発表しました。

タイトルは「宮川紗江選手に関する一連の報道について」

宮川紗江選手と弊社との間で締結されていたスポンサー契約について、一部誤った報道がされていることから、弊社のHPを通じて、これまでの経緯をご説明させていただきます」

「弊社は、宮川紗江選手との間でスポンサー契約を締結しましたが、その後、宮川紗江選手から、弊社に対して、宮川紗江選手の代理人弁護士を通じて、スポンサー契約を解除したいという趣旨の申入れがありました。弊社としては、宮川紗江選手を応援していきたいと考えておりましたが、ご本人の意思を尊重する必要があるとの判断に至り、現在、弊社の代理人弁護士を通じて、スポンサー契約の解除について、協議をしております」

という宮川紗江側から契約を解除した申し出があったと主張。レインボーは宮川を支援していきたかったものの、最終的に解除することに。

解除に至った経緯については

「スポンサー契約の解除に至った経緯や協議の内容等については、現在、弁護士を通じて協議をしている段階であること等から、お話しすることはできませんので、ご容赦いただきたいと存じます」

絶賛裁判中でデリケートな問題ということでノーコメント

ただ、レインボーが言っている、「宮川紗江から契約解除したいと意思表示があった」ことも十分経緯の一部だと思うのですが、まあ細かい事はいいでしょう。裁判中に迂闊な一言が言えないのは当然でもあります。

ただこのレインボー、全体的にはやや塚原夫妻寄りの意見に見受けられたのですが、塚原千恵子とズブズブの関係ではないかという指摘もありました。

 

レインボー社長の北折明子

レインボーの社長は北折明子という方らしいのですが、

宮嶋泰子という、どうもテレビ朝日でかなり塚原千恵子に肩入れして、宮川紗江に対しネガティブな意見を連発していた人物と以前から親しい関係だったようなのです。

この事実にネット上はプチ炎上

この方たちのいうように、確かに「宮川選手に対する用意周到な搦め手」を塚原千恵子とレインボーが行ったとみることもできます。

しかし逆に騒動の真相を知っているからこそ、北折明子や宮嶋泰子は塚原千恵子寄りの意見となっているとの見方もできるので、これは現段階では陰謀だと語るのはちょっと早い気がします。

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徐々に変わってきた風向き

最初は宮川紗江を正義、塚原夫妻と悪とする一辺倒な意見ばかりだったのですが、どうも少しだけ風向きが変わってきました。

宮川紗江が嘘を言っているというより、確定情報が少ないのだから勧善懲悪論は危険だという意見。私もそう思います。

まあ普段抑圧されている多くの日本人はどうしても宮川紗江選手のような弱い立場の人間に肩入れしたくなるのかもしれません。

ただ宮川紗江選手も、あれだけ会見や生放送で露出があったにも関わらず、契約上のトラブル(どっちが正しいかはさておきトラブルがあったのは事実)や、暴力行為については言及がなかったので、当初よりは世間の信頼を失っているのかもしれません。

 

池谷幸雄は無視していい

森末慎二は割と冷静にお話されるのですが、池谷幸雄はさすがに感情的になりすぎだと思います。

元体操選手とはいえ、騒動の外にいた池谷さんが確定情報の少ない現段階で「永久追放」はさすがに話にならないです。宮川紗江にとっても邪魔になりなりかねないので池谷さんは黙っていた方がいいと感じました。

 

宮川紗江を信じる

このように取り巻く環境や風向きは徐々に変わってきている感があるのですが、それでも私は宮川紗江を信じています。というより塚原夫妻を怪しいと思ってます。

それは何故かというと、関係者から一切塚原夫妻に対する擁護の声が無いからです。これだけの実績と肩書がありながら援護射撃の気配すらないので、やはり選手や関係者からの信頼はないのではないか・・と私は考えています。

といっても当初から一貫して言っている通り、確定している事実は「速見コーチの暴力行為」だけなので、どちらに理があるのかは然るべき第三者機関が調査してみない事には分かりません。














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